今朝の朝日新聞は読みましたか?
一面に『米入国禁止 世界で混乱』とあり、
二面に「日本からの渡航、政府は停止せず」、日本の航空各社や国土交通省によると、
「29夕時点で、国内でトラブル情報はない」とあります。
しかしトランプ政権になり、大統領令によって空にも「壁」となると
各社、対応を検討していかなればなりません。
具体的には入国拒否の基本的な対応である『強制送還』です。
航空会社はチェックイン際にパスポートを厳格に確認しているのは、
到着国への入国可能な乗客のみ搭乗させる原則があるので、
入国拒否で強制送還の場合は乗せてきた航空会社の責任となり、
乗ってきた航空会社の便で強制送還となります。
航空業界は社会情勢や景気変動などの
影響を受けやすい。
感染病やテロなど突発的な出来事で需要が急減するイベントリスクが
大きい産業は他にないのです。
もちろん、訪日外国人の増加や2019年ラグビーワールドカップ、
プレオリンピック(競技会)、2020年東京オリンピック・パラリンピックなどの
追い風もあり採用・教育は活発です。
LCCにも国際化の波が訪れ、最前線で働く有能な人材を探しているのが現状。
相手である航空会社を知り、自分自身の個性を知り、
それに磨きをかけて自己発展を遂げるのであれば、
不合格の危険は大幅に減るのではないでしょうか。
情報収集・分析のはどのような仕事でも大切。
特に俯瞰の目で物事を捉えられるスキルがあれば、目前の困難にも立ち向かえるはず。
次回はこれができた人(ANA新卒)、できなかった人(既卒外資系)を
例に挙げていきますね。
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